終活に保険で備えるのはあり?役立つ保険の種類と活用方法を解説!

終活をしていると、自分の死後にお金がたくさん必要になることに気づく人も多いでしょう。
万が一の際は急に大金が必要になるため、どうやって準備したらいいか迷ってしまう人も少なくありません。

万が一の備えと聞くと、保険の活用を考える人も多いでしょう。実際、自分の死後に必要なお金を保険で備えている人も多いです。

そこで今回は、終活において、保険で備えることの是非について解説します。終活に役立つ保険や、保険以外の備え方についても併せて紹介するので、終活に必要なお金が足りないという人は、ぜひ目を通してください。

目次

終活における保険の必要性

結論から述べると、終活の費用を保険で備えるのは、人によってはありです。
自分の死後にかかるお金は保険が賄ってくれるので、遺された家族に金銭的な負担をかけなくて済むのは大きなメリットと言えます。

ただし、保険がすべての人にとって必要になるわけではありません。
金銭的な心配がないなら保険は不要ですし、心配し過ぎて早期から保険に加入すると、保険料を支払い過ぎて本末転倒になってしまいます。

保険に加入する場合は、保険の目的と必要な金額を明確にして、必要最低限に抑えることが重要です。

終活で保険に入る目的

終活に備えた保険の目的は、「自分の死後に費用が掛かりすぎてお金が足りなくなるのを防ぐ」ことです。
そのため、終活においては保険を検討する前に、まずは自分の死後にいくらお金が必要なのかを把握しましょう。

必要な金額が分かったら、現在の資産と照らし合わせてどのくらい不足するのかを確認し、足りない分を保険で賄うようにすべきです。
保険金額を最低限に抑えることで、月々の保険料を安くして、毎月の負担を軽くできます。

葬儀にかかる費用の相場

葬儀費用は規模や地域によって大きく変動しますが、2024年時点での平均値は118.5万円程となっています。
葬儀自体にかかる費用の他にも、通夜ぶるまいなどの飲食代や香典への返礼品代なども必要です。

もちろん葬儀の内容次第では、相場より金額を抑えることもできます。
たとえば参加者の少ない家族葬であったり、大掛かりな準備がいらない直葬などであれば、相場より安く葬儀が可能です。

引用:第6回お葬式に関する全国調査(2024年/鎌倉新書)

終活に備えられる保険

人はいつ死ぬかわからない以上、タイミング次第では葬儀に必要なお金を工面できない場合もあるでしょう。
実際、私の友人はお金のない状態で父が亡くなったため、借金をして葬儀費用を準備しました。

終活の備えをしたいけど、必要なお金が足りない。
そんなときのために検討できるのが、保険で備えるという方法です。

ここでは、終活に活用できる保険をいくつか紹介します。
すぐに葬儀費用を貯められないのであれば、保険で備えるのも立派な選択肢の一つです。

終身保険

終身保険とは、文字通り保障に期限がなく、一生涯保障が続く保険です。
死亡時に保険金が支払われるほか、貯蓄性があるので途中解約しても解約返戻金が戻ってきます。
保険料は契約時から変動しないため、早期から保険で備えたい人におすすめです。

ただし、貯蓄性のある保険は毎月の支払い金額が多くなりがちなので、生活に負担をかける可能性があります。
また、短期間で途中解約すると、解約返戻金が支払った金額を大きく下回るため、注意してください。

養老保険

養老保険とは、死亡時の保障と貯蓄を両立させる保険です。
あらかじめ期間を決め、その間に死亡したら設定していた死亡保険金を、保険期間が満了したら死亡保険金と同額の満期保険金を受け取れる、という仕組みになっています。

終身保険と違い期間が決まっており、生きている内に保険金が貰える可能性があります。
また、途中で辞めた際の解約返戻金も、終身保険より払い戻し率が高く設定されているケースが多いです。

ただし、その分支払う保険料は終身保険より高い傾向があるため、日々の生活を圧迫しやすいデメリットがあります。
そのため、期間中に亡くなってしまった場合の金銭的負担は、終身保険より大きいです。

終活保険とも言われる葬儀保険について

終身保険や養老保険は貯蓄型の保険なので、毎月の支払い金額が大きく家計の負担は決して小さくありません。
かといって、掛け捨て型の生命保険は年齢制限があるため、高齢まで生きると保障の対象外になってしまいます。

最低限の保障でいいから、極力家計の負担を抑えて保険に入りたい」という人におすすめなのが、葬儀保険です。
ここでは、終活保険とも言われる葬儀保険の概要について解説します。

葬儀保険とは

葬儀保険とは、死亡時に少額の死亡保障がもらえる保険です。
生命保険と違い、80歳以上の高齢者でも加入できるため、高齢者の葬儀費用を準備するために最適と言えます。

また、加入の際に医師の診査などが不要な点も、大きな特徴です。
健康面に問題のある人でも加入できる可能性があるので、多くの人が利用できる保険となっています。

加えて、被保険者の死亡時には即保険料が支払われる点も、魅力の一つです。
保険金の支払いが葬儀の支払いに間に合うので、安心して葬儀をおこなえます。

葬儀保険の特徴
  • 80歳以上の高齢者でも保険に加入できる
  • 健康に問題がある人でも保険に加入できる可能性がある
  • 保険金が即座に支払われる

葬儀保険の相場

葬儀保険は貯蓄性のある保険はないため、終身保険や養老保険に比べて、毎月の支払い金額が安価で済みます。
ただし、毎年契約が更新されて保険料が見直されるため、高齢になるほど保険料が上がっていく点は、留意しておきましょう。

保険会社保険商品金額
アイアル少額短期保険株式会社終活相談付き みんなの葬儀保険2,030円
SBIいきいき少額短期保険SBIいきいき少短の死亡保険2,450円
富士少額短期保険できる!死亡保険1,830円
メモリード・ライフはじめやすい葬儀保険2,110円
あんしん少額短期保険みんなのキズナ2,200円
各保険会社の保険料(65歳男性、保険金100万円のケース)

葬儀保険の注意点

葬儀保険は貯蓄性がないため、途中解約しても解約返戻金はありません。
そのため、100歳を超えるなど長生きした場合には、保険料を払い損になってしまう可能性があります。

また、高齢になればなるほど保険料が上がっていくため、どんどん負担が増えていくのもデメリットの一つです。
亡くなるタイミング次第では、支払われる金額よりも支払った保険料のほうが高かった、というケースもあります。

加えて、男性は女性よりも保険料が高いです。
これは男性のほうが平均寿命が短いことに由来しており、死亡リスクが高いことから同額の保障でも、男性のほうが若干負担が大きくなっています。

葬儀保険のデメリット
  • 貯蓄性がない
  • 高齢になるほど保険料が上がっていく
  • 男性は女性より保険料が高い

終活で保険に頼らない備え方

保険は一見万能な備えに見えますが、保険料が家計を圧迫したり、保険金の受け取りが葬儀に間に合わなかったりと、懸念点も少なくありません。
終活に備えてお金を用意したいなら、最初から貯蓄で備えておくのが最も確実と言えます。

用意するお金は決して少額ではありませんが、終活の一環として少しずつ貯蓄していけば、決して貯められない金額ではありません。
今回は貯め方の一例や、私がおこなっている葬儀資金の貯め方を紹介するので、ぜひ参考にしてください。

死後に必要な資金を把握しておく

最初におこなうのは、自分の葬儀にいくら必要なのかを把握することです。
先述した通り、葬儀の平均額は118.5万円ですが、葬儀の形式やお墓の有無などによって大きく変動します。
そのため、相場に問わられず自分の場合いくら必要なのかを明確にすることが重要です。

私の場合、葬儀は家族葬でコンパクトに済ませてよいという考えなので、100万円もあれば十分だと考えています。
もし直葬や火葬式など、小規模な葬儀で済ませたいのであれば、50万円程度でも十分に賄えます。
希望する葬儀の内容を明確化するとともに、そのためにいくら必要なのかも正確に見積もっておきましょう。

死後に必要なお金を用意する方法

葬儀に必要な金額が判明したら、続いては葬儀費用の貯め方を考えていきます。
最も確実なのは、毎月の給料から一定金額を天引きしていく方法です。

また、老後も元気で働けるのであれば、極力長く働いて収入を増やすのもありです。
逆に、病気などで老い先短いと感じるのであれば、年金を繰り上げ受給して早めに年金を受け取るのも、一つの方法と言えます。

私はまだ30代なので、葬儀費用は長期投資による資産運用で準備する予定です。
短期的な投資はギャンブルになりやすいですが、15年以上の長期投資であれば勝算は十分に見込めます。
若いうちから終活をおこなう人は、検討してみてください。

葬儀費用の貯め方
  • 毎月の給料から天引きして貯める
  • 定年後も長く働いて稼ぐ
  • 年金を繰り上げ受給する
  • 長期投資による資産運用

終活をして必要な金額を把握し、足りない分は保険で備えよう

終活は、自分の死後に必要な金額が把握できるメリットもあります。
遺された家族が金銭的に苦労しないためにも、必要な金額は自分で貯めておきましょう。

必要な金額を貯められないのであれば、保険で備えるのも有効です。
特に、葬儀保険であれば最小のコストで最低限の保険金を受け取れるので、葬儀費用に不安がある人は検討してみましょう。

可能であれば、保険に頼らず貯めることをおすすめします。
若いうちから貯金したり、長く働いてお金を稼いだりして、必要な費用を準備してください。

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